塾を起業した場合の成功率は？厳しい塾経営を乗り越える方法

Feb 25, 2023

「塾の開業に伴い起業後の成功率を知っておきたい」

「塾業界は厳しいと言われているけど本当？」

これから塾の開業を検討している方の中には、こうした疑問や不安を抱えている人は多いのではないでしょうか。少子化が進む中、フランチャイズや個人塾など、様々な塾が乱立する塾業界での成功率は低いと言われていますが、戦い方を工夫し続けている個人塾は生き残っているので、これから起業しても生き残れる道はあるということになります。

そこで、今回は塾の起業を検討している方に向けて、塾を起業した場合の成功率や成功率を下げてしまう原因について解説します。もちろん、成功率を上げる方法についても詳しく紹介していますので、起業する際にはこの方法を是非取り入れてみてくださいね。

塾を起業した場合の成功率は約20％

元々塾業界は、誰が塾を起業しても成功すると言われるほど需要が多い時代もありましたが、少子化や塾の乱立を受け、現在の塾業界は厳しいと言われるようになってきました。

正確な統計データは取られていないため、ハッキリとしたことは言えませんが、個人で塾を起業して成功する確立は20％ほどと言われています。少し古いデータになりますが、中小企業白書によると起業して成功したと答えている企業は30％程になっているので、やはり塾業界は厳しいと言わざるを得ません。

一方で、経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると2021年度の学習塾全体の売上高は5,000億円を超えており、前年よりも15％伸びていることがわかっています。塾業界は厳しいと言われている半面、なぜ売上が増えているのでしょうか。

それは塾業界が「薄利多売」から、いかにして「1人あたりの平均単価を上げるか」という方向転換をしたからだと考えられます。実際に、学習方針も集団授業から個別授業が重視されるようになり、これにより生徒一人あたりの平均単価が上がっていることに繋がっているのです。

つまり、「成功率が低い」と言われる背景には、業界の変化に対応できなかった塾が倒産し続ける一方で、教育業界の変化に対応してきた塾だけが生き残り、以前よりもさらに大きな利益を上げているという事実があるのです。

塾の起業で成功率を下げてしまう要因とは？

塾の起業で成功率が低いと言われているのは、冒頭でもお話したように少子化や塾の乱立により、受講生の奪い合いが起っているからということに触れました。帝国データバンクによると2015年から2018年までの間に倒産した学習塾の年平均は30件ほどになっていますが、実際には統計に含まれない塾は多数存在するため、さらに多くの個人塾が倒産していると考えられます。

ではなぜ売上を上げている塾とそうでない塾があるのでしょうか。塾の成功率を下げている原因についてみていきましょう。

要因１：立地や市場の事前調査を行っていない

成功率を下げてしまう要因の一つとして、そもそも立地条件や競合調査を行っていないことが挙げられます。塾を開業する場所によって受講数の絶対数は限られており、地方と都心部では塾にかける費用も年間で数十万円の開きがあるのです。

地方で起業する場合であっても、駅周辺のメイン通りにはすでに大手塾があり、その通りの隅には地元に根付いた個人塾があるでしょう。こうしたことを何も考えずに「テナントの安さ」や「学校の近く」というだけで物件を借りてしまうと、競合と生徒の取り合いになり、経営が厳しくなるといった状況に追い込まれるのです。

要因２：効果的な集客方法を知らない

塾講師の方が起業した場合、口コミで集客できると考えている方が多いようです。ただ実際には、開業から数カ月は人が集まらないことがほとんどで「無料の体験授業」や「ポスティング」などの営業活動をすることになります。それでも数カ月で10人程度集まれば良いほうで、そのまま人を集められずに経営が苦しくなるということも珍しくはないのです。

集客に失敗してしまう人に共通している特徴として、大手塾と同じような集客方法を真似るという点が挙げられます。先程挙げたような「無料体験授業」はどこの塾でもやっていますし、折込チラシやポスティングなどでは、物量がものを言うので勝負になりません。その点を理解せずに同じ集客方法、営業活動を選択してしまうと、成功率が下がってしまうというわけですね。

要因３：大手と同じ土俵で戦おうとしている

成功率を下げてしまう要因の３つ目は、料金設定やサービス面において、大手塾と同じ土俵で戦おうとしてしまうことです。大手の塾は個人塾よりも多くの講師を雇い入れることができますし、広告費用にコストをかけることもできます。その結果、多くの人が集まり、周囲の塾よりも低い料金設定で問題なく運営できるようになっています。

しかし、こうした大手塾の料金設定やサービス内容を個人塾が真似てしまうと、収益が低くなってしまい、月々のランニングコストで経営を圧迫してしまうでしょう。そのため、起業前から長期的な目線でしっかりとした事業計画を立て、価格競争に巻き込まれないことが非常に重要です。

すでに塾を経営しており、これらの項目にあてはまった方や運営が厳しいと感じている方は、こちらの記事もぜひチェックしてみてください。

関連記事：塾経営が厳しいときはこの４点を見直してみよう！

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塾の起業で成功率を上げるための方法

では、塾を起業し少しでも成功率を高めるためには、どのような施策をうったらよいのでしょうか。具体例を交えつつ、確認していきましょう。

大手塾と差別化を図る

大手塾はネームバリューがあるので生徒を集められ、総合型の経営スタイルで集団授業だけでも一定の利益を確保することができますが、個人塾では進学目的型や補習目的型など、的を絞り「狭く深く」を売りにする必要があります。

たとえば、開業する地域に有名な私立高校があるなら、「面接対策から試験対策まで、その私立高校に特化した対策を売りにする」など、尖ったサービスを提供することで大手と差別化を図ることが重要です。他にも「朝に授業する塾」や「医学部進学専門塾」「無学年制を採用した塾」など、組み合わせ次第でオリジナリティを出すことは十分可能です。

また、大手塾は生徒数が多く個人に寄り添った指導は難しいため、進路相談や日ごろの悩み相談、保護者面談の機会を増やすなどして、大手塾にはない面倒見のよさをPRするなどして、付加価値を高めることができます。

料金設定も重要ですが、授業やサービスの内容で大手との違いを明確にし、個人塾の特色を出せるような経営方針にしてみてください。そうすることで、あなたの塾が提供する授業・サービスに希少性が生まれ、価格競争に巻き込まれることなく、一定の層に支持し続けてもらえる土台を築くことができるはずです。

徹底的にコストを削る

個人塾はフランチャイズで開業するのか、テナントを借りて起業するのかによって発生するコストに大きな違いがあります。 個人でテナントを借りて起業する場合は、最低でも300万円、フランチャイズなら500万円以上かかると言われています。（契約内容や事業規模で金額が異なります）

用意できる資金や自分の理想の教育を目指す上で、どういった方法を選ぶのかは変わりますが、テナントを借りて経営する場合は、特にコストを徹底的に削ることが大切です。

設備費を最小限に抑える

テナントを借りる場合、元は事務所といった居抜き物件でない場合、ある程度の内装工事費用が発生します。メインの教室やミーティングルームなど、規模によって変わりますが、レイアウトから設計管理費用、工事費用を含めて数百万円ということも珍しくありません。居抜き物件であれば、もとからある設備をそのまま活かすことができるので、工事費用を抑えることができるでしょう。

また、エアコンや空気清浄機、机やイスなどの備品を揃える場合も、できる限り中古品を利用するなどしてコストを抑えるようにしてみてください。

システムの活用を図る

学習塾の日々の業務は授業だけでなく、講師の勤怠管理や生徒や保護者とのやり取り、事務作業など多岐に渡ります。限られた時間を節約するためには業務を簡素化することも必要になるでしょう。

自分が作成したエクセルや紙のファイルなどで管理していては時間がいくらあっても足りません。現在は業務管理アプリやコミュニケーションツールが格安で利用できるため、備品を減らしてコスト（時間とお金）を最小限に抑える工夫をしてみてください。

少ない広告費で最大限のパフォーマンスを考える

大手のように広告費を多く掛けられない個人塾は、少ない費用で最大限のパフォーマンスを挙げられる営業活動を行うことが重要です。塾業界は口コミがすべてと言われるほど顧客満足度が重要視されていますが、まずは塾の存在を知ってもらうことが大切です。

昨今の保護者や生徒はインターネットを通して塾を探している方も多いため、SNSやリスティング広告を活用すれば集客することもでき、見込み客を増やすことにも繋がります。

しかし、リスティング広告やSNS広告の運用、メルマガ配信といったwebマーケティングを活用するには、相応の知識が必要です。当然、これらの広告媒体も大手塾や教育サービス業に携わる企業は活用しているので、そこでもしっかり他塾と差別化を図ることが重要になってきます。

例えば「中学受験の算数に特化した個別補習」を売りにしたいのであれば、「特定私立中学の入試問題の解説動画や記事を公開する」「先着制の無料オンライン学習相談を企画する」など、あなたが提供するサービスに興味を持ってもらえるようなきっかけとなるコンテンツをつくります。

さらに、顧客としたい層へ的確にアプローチするため、どのような広告媒体を選択し、運用したらよいのか、綿密な戦略を練ります。

「どんなキーワードを狙って動画や記事をつくったらいいのか」

「保護者や生徒がフォローしたくなるSNSアカウントにするにはどんな投稿がよいか」

等々、対象が明確であればあるほど、少ないコストで最大の効果を狙いやすくなります。ただし、そのためにはwebマーケティングの知識があること、提供するコンテンツやサービスに魅力があることが大前提です。ンテンツ販売について知識を深めたい、webマーケティングについて相談したいという方は、こちらもぜひチェックしてみてください。

関連記事：コンテンツ販売のやり方・作り方！個人で売る方法教えます！

塾を起業した場合の成功率にまつわるQ＆A

今回は「塾を起業した場合の成功率」をテーマに成功率が下がる原因や成功率を上げる方法について紹介しました。成功率20％と言われる厳しい塾業界ですが、実は全体の売上高は伸びているため、市場のニーズに合わせ、教育業界の動向に敏感になれば、やり方次第で成功できることがおわかりいただけたのではないでしょうか。

では最後に「塾を起業した場合の成功率に関係のある」よくある質問を紹介します。

Q1：田舎で塾を経営したいのですが、大丈夫ですか？

先ほども説明しましたが、地方と都心では受講数の絶対数が異なる上に、保護者が子ども一人あたりに掛ける塾の年間費用は地方と都心部で2倍近くもの差があるというデータが出ています。塾業界は大手塾が80％を占めると言われているほど、個人塾の経営は厳しい状況と言ってよく、田舎であってもフランチャイズや系列の塾がすでに多くの生徒を確保していることでしょう。

そんな中、個人で起業を成功させるためにはオンラインでの指導環境も整え、立地条件に縛られない経営方法を取り入れることが重要です。オンライン塾の開業やオリジナルコンテンツの販売で、複数の収益源を確保できるのは田舎で起業を検討している方にとっても大きな魅力と言えるのではないでしょうか。気になる方はこちらも検討してみてください。

Q2：テナントを借りて塾経営をするのは厳しいでしょうか？

テナントを借りての塾経営は今後ますます厳しくなっていくとことが予想されています。ただ立地条件が良く、個人塾の強みを活かせるサービスを顧客にアピールすることができればテナントを借りて塾の経営をすることはできるでしょう。

常に新しいものを取り入れつつ変化させない自社の強みは残すことで長期的に安定した経営も可能と言えますね。自宅での開業を検討している方はこちらの記事も参考になるので、是非チェックしてみてください。

Q3：オンライン塾が儲かると聞いたのですが、やったことがなく知識が全くありません。素人でもできるのでしょうか。

オンライン塾は場所を選ばず、少ない資金で始められるので多くの方が興味を持っていますが、経験者が少なく成功事例を耳にしづらいため、導入を迷っている方の割合が高い状態です。

ただICT教育の普及により、オンラインでの映像授業や学習システムを取り入れての自主学習などが一般的になっているため、今後はこうした教育がより一層広まっていきスタンダードになると言って良いでしょう。全く知識がない方でもインターネットの環境さえ整っていれば誰でも挑戦することができるので、興味のある方はこちらもご覧ください。

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本記事はこれで以上となります。

最後までご覧いただき、ありがとうございました！