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絶対に失敗しない塾の起業方法を伝授!様々な運営方法や集客方法を利用してリスクを軽減

絶対に失敗しない塾の起業方法を伝授!様々な運営方法や集客方法を利用してリスクを軽減

Feb 22, 2023

塾の開業を検討しているけど、失敗した時のことばかり考えてしまい不安

塾講師として独立・起業するにあたり、これまでの失敗したケースを知っておきたい

 

このように塾の開業を検討している方の中には、「失敗したらどうしよう」という不安が常に頭の中にあるのではないでしょうか。少子化が進む中、塾業界はこの先、斜陽産業になるのか開業する前に知っておきたい方も多いはずです。

 

経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると2021年の学習塾の売上高、受講生徒数は前年よりも10%以上伸びていることがわかっており、長期的に見れば横這いすると言われています。

このように長期目線で見てもまだまだ斜陽産業とは言えず、やり方次第では個人で塾を開業して成功することも可能だと言えるでしょう。

 

そこで今回は塾の開業を目指すあなたに、塾の起業で失敗してしまう原因について詳しく解説していきます。失敗する原因を把握した上で、塾の開業で失敗しない方法についても紹介していますので、最後まで読んで参考にしてみてくださいね。

 

 

起業失敗してしまう原因その1「集客」

 

塾の開業で失敗してしまう主な原因とは何か。その一つは「集客に失敗すること」です。

「授業のサービス内容が悪い」や「指導力が足りずにクオリティが低い」といったことは問題外ですが、こうしたことができていない内に開業するのは無謀だと言えるでしょう。

 

では、これまでに塾の開業に失敗した人達が、開業までの準備を怠っていたかというとそうではありません。サービス内容もクオリティも高いけれど人が集まらないことに悩まされ、結果的に廃業に至るケースが後を絶たないのです。

帝国データバンクの教育関連業者の倒産動向調査によると、コロナ前の2015年から2018年までは倒産件数が4年連続で増加しており、生徒数の減少や少人数制の個別指導に人気が移っていることが原因と言われてます。

ただ2021年度は2019年に蔓延したコロナウイルスの影響が抑えられ、前年よりも倒産数が減少していることもわかっています。授業のクオリティやサービス内容が充実しているにも関わらず、集客に失敗し、廃業に追い込まれる方が多いのはいったいなぜでしょうか。主に2つの原因が考えられるでしょう。

 

 

開校する場所が悪い

 

あなたは塾を開校する場所をどのような基準で選んでいるのでしょうか。

 

コストを抑えて自宅で開業

テナントの大きさや賃料の安さ

 

開校するためには300万円から500万円ほどの資金がかかるため、立地条件をそれほど重視していない方も少なくないはずです。しかし、どんなに良い商品(サービス)を提供していたとしても、生徒対象となる子供の人数が少ない地域や生徒が通いにくいアクセスの悪い場所、周囲に競合がひしめく場所での開校など、開校する場所の選定を間違えたことが原因で廃業するケースもあるのです。

 

自宅での開業を検討している方はこちらの記事も参考になので、是非チェックしてみてください。

 

関連記事:自宅で個人塾を開業する方法とは?必要なものから失敗しない運営方法も紹介

 

  

営業活動をしない

 

塾を開業して数人の生徒に授業を受けてもらえれば、後は口コミだけで人が集まると思っている方も多いですが、営業活動なしで受講数が増えることはあり得ません。

 

「もちろん営業活動はしている」

「目につく場所に看板を立てている」

 

こうした反対意見も聞こえてきそうですが、営業活動は効果的な方法を採用しなければその効果が現れにくいものです。塾講師としては一流かもしれませんが、営業活動は初心者といった方も少なくありません。チラシや広告は出すほど効果が現れますが、物量で大手に勝つことができないため、少ない費用で最大限効果を発揮する手段を選ぶ必要があります。

 

とはいえ、マーケティングの知識がなく時間も割けない中で効果的な営業活動をすることは難しいものです。そういうときは、集客方法を専門家に相談することをオススメします。すべての活動を自分一人でこなすことは無理だと割り切り、使える手段は試してみるのも策の一つです。特にマーケティングは集客のノウハウが必要なので、まずは情報収集から行うとよいでしょう。

 

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起業失敗してしまう原因その2「経営」

 

集客に成功した塾でも、短期間で廃業になるケースはあります。それはいったいなぜでしょうか。

答えはシンプルで起業する前に経営戦略がしっかりと立てられていなかったからです。具体的にはどういった経営戦略を立てて開業しなければならないのでしょうか。1つずつ詳しく見ていきましょう。

 

 

料金設定が間違っている

 

経営戦略として欠かせない項目の一つに塾の料金設定が挙げられます。

「集団・個別の割合」や「1コマの授業時間×授業日数」「春・夏・冬講習費用」こうした費用を設定する際は何を参考に決めているでしょうか。失敗している方がよくやりがちなのは、大手と同じような価格設定にしてしまうことです。

ご存知の通り、大手と個人の資金力には圧倒的な差があり、大手のような価格設定にしてしまうと価格競争に巻き込まれ、結果的に薄利多売になる可能性が高いと言えます。これではいくら集客に成功しても、利益が上がらないどころかランニングコストで赤字が出てしまうことは明白です。

 

 

ランニングコストの管理ができていない

 

開業する塾の規模や提供するサービスの内容によって月々にかかるランニングコストは変わってきますが、あなたは塾の開業でかかる細かいランニングコストを把握しているでしょうか。

開業して半年は受講生徒数が5人〜10人という状況も少なくないため、開校から半年で発生するランニングコストが原因でそのまま廃業してしまう方もいます。以下はおおよその目安と項目であり、展開する規模にもよりますが、ざっと見ても数十万円のランニングコストが掛かる計算です。

 

  • 家賃        10~40万円
  • 通信費       5千~1万円
  • 雑費(印刷・備品等)1~2万円
  • 駐車場代      1~2万円
  • 広告宣伝費     数万円~
  • 人件費       講師数×稼働時間×時給    

 

※個人事業主として開業した場合であり、規模やサービス内容で異なります。

 

さらに、開業当初から法人で始めた場合は社会保険料や法人事業税、市民税などが別途発生します。個人事業主として開業した場合は、開業資金とは別にランニングコストが月10万円以上もかかるのです。上記の項目を見てわかるように、予想した収益以上にランニングコストをかけてしまうと、利益がでないどころかすぐに廃業することも考えられるでしょう。

 

開業前には事業規模やサービス内容を見直して最低でも半年以上のランニングコストを用意する必要があります。

 

関連記事:塾経営が厳しいときは、この4点を見直してみよう!

  

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起業失敗してしまう原因その3「人材確保と育成」

 

帝国データバンクによると、学習塾は人手不足による人件費の高騰で同業との競争が激化していることから、人材確保・育成が難しくなっている状況です。そんな中、授業のクオリティやサービス内容を維持するためには、講師の授業力を一定に保つ努力が必要で、それ自体が塾の今後を左右することになるのです。

ただ、近年の人手不足の中、良い塾講師を雇うためにはそれなりのコストがかかり、条件に合う塾講師を探すこと自体一筋縄ではいかないものです。結果的に講師を集められず、受講生も少ないままで撤退に追い込まれる個人塾もあるというわけです。

 

では「なぜ人材確保と育成に失敗してしまうのか?」一つずつ原因を紐解いていきましょう。

 

 

採用に時間・コストを割けない

 

集客するための営業活動と同じように、人材採用に時間をかけられない方が多いのではないでしょうか。講師の募集方法としては紙媒体に広告を掲載したり、自社サイトに求人ページを設けたりと様々な方法がありますが、個人塾が利用しやすいのはWEB求人サイトで広告を掲載する方法です。

ただ、こうしたサイトの上位ページに掲載されているものや検索でヒットするものは大手の塾ばかりでしょう。当然個人塾とは違い物量もかけられるコストも多いため、同じように採用に時間とコストをかけることはできません。個人塾であれば1人あたりにかけられるコストを決めて、収益と人件費のバランスを考えるようにする必要があります。

 

 

講師の入れ替わりが激しい

 

塾業界は講師の入れ替わりが激しく、比較的時給が低い大学生を雇った場合、卒業と同時に塾を去ってしまうケースがほとんどです。せっかく時間をかけて育成したにも関わらず、数年で新人採用をしなければならないため、いつまでたっても回せる講師の数を確保することができず、受講数を増やすこともできません。

 新しいアルバイトを雇うたびに雇用契約書を作成したり、労災保険に加入したりと新たに手続きや事務作業をしなければならず、時間とコストはかかるのに人材は留めて置けないという悪循環に陥ります。こうしたことがキッカケで授業のクオリティの低下やサービス内容の変更に伴い、受講数が減っていくということもあるのです。

 

 塾の起業で失敗しない3つの方法




ここまでは塾の起業で失敗する原因について「集客」「経営」「人材確保と育成」という観点から解説してきました。

塾を起業する上で大事なポイントは少子化が進む中、いかにして集客をするのかということに加え、ランニングコストを抑えて長期目線で経営できるかという点です。人材不足の中、なるべくコストと時間をかけずに人材を確保・育成することが重要だとおわかりいただけたのではないでしょうか。

 

では対策としてどのような方法があるのかについて塾の起業で失敗しない3つの方法を見ていきましょう。

 

 

POINT1. 収益源を複数持つ

塾の起業で失敗しないためには収益源を複数もつことが肝心です。

単純に「月謝×受講生=収入」からランニングコストを差し引いて利益を出そうとすると、目標生徒数が多くなってしまいますよね。そのため、まずは集団授業に加え、個別授業も取り入れて単価を上げるなどの工夫をしてみてください。(個別授業の単価は集団授業の2倍ほどの価格を設定している塾が一般的)

集団授業で身につかなかった部分をカバーして欲しいという一定の需要が見込まれるからです。

 

また、起業してすぐに人が集まらないのはニーズに合ったサービスを提供していないということも考えられます。小中高生の学年別に春・夏・冬の講習に加え、テスト対策やオプション講座などを用意するようにしましょう。

 

さらに時間が限られる中、学習するための手段として自主学習を望んでいる方のために、オンラインコンテンツを用意するという方法もあります。YouTubeの限定公開やオリジナルのプラットフォームを利用すれば、学びたい授業をいつでもどこからでも学ぶことができるので、積極的に取り入れて収入源を複数持つことがこれからの時代を生き抜く上で大切になるでしょう。

「オンラインコンテンツを作成したことがないからできない」と思っている方も多いかもしれませんが、通信環境と機材さえあれば誰でも作成することが可能です。気になる方は、こちらの記事もチェックしてみてください。

 

関連記事:コンテンツ販売におすすめのジャンルは?ジャンルの選び方を徹底解説

 

 

POINT2. ランニングコストを徹底的に削る

 

塾を起業して発生するランニングコストは事業規模によりますが、家賃や光熱費、駐車場代や備品類を含めて最低でも毎月10万円以上かかることになります。特に初月から半年は認知されにくく、集客に時間がかかり広告費も別途発生するため、その分赤字になりやすいと言えるでしょう。

そこでランニングコストを徹底的に削るため、初めは教室を持たないという選択肢があることをご存知でしょうか。つまりオンラインで開校すれば良いのです。オンラインであれば家賃や光熱費、備品類といった大部分を占めるランニングコストを大幅に削減できます。

初月から半年の受講生が集まりづらい期間も赤字経営にならず、集客さえできてしまえば最大限の利益を得ることも可能というわけです。ランニングコストを最大限に削るという意味においては、オンライン塾は有力な選択肢の一つとなります。スタートアップの手順や運営方法についてはこちらの記事で詳しく説明しています。

 

関連記事:オンラインスクールの作り方・始め方!構築から運営方法まで徹底解説!

 

 

POINT3. 各広告媒体の強みを活かす

 

塾の起業を失敗している方で最も多い原因は「思い通りに集客できなかった」ということが挙げられます。

看板の設置やポスティングといった集客方法が一般的ですが、限られたリソースで最大限の効果を発するためには、特定の集客方法に縛りこむという行為はあまりお勧めできません。そのため、リスティングやSNS広告といったウェブ広告、メルマガ、ステップメールなど、オンライン上での営業戦略にも力を入れるべきです。

さらに、オンライン塾であれば「集客」との相性が良いSNSやWeb広告の強みを最大限に活かすことができます。昨今の保護者の方や生徒はインターネットで塾を探す方が多く、書き込みさえた口コミを見て判断する方も少なくないからです。

 

オンライン塾の開校に加え、オンラインでのマーケティングに注力すれば、立地条件も関係なくなりますし、プロの塾講師が個人塾を経営するという強みを最大限発揮することができるでしょう。ただし、こうしたメリットを享受するためにはオンラインビジネスへの正しい知識が必要です。

 

  

 

起業、成功と失敗にまつわるQ&A

 

今回は「絶対に失敗しない塾の起業方法」をテーマに、失敗する原因や失敗しないための方法について紹介しました。原因を踏まえた上で対策を講じれば、個人で起業してもまだまだ勝機があることがおわかりいただけたのではないでしょうか。

 

では最後に「塾の起業、成功と失敗に関係のある」よくある質問を紹介します。

 

 

Q1:競合が少ないので田舎(地方)で塾を開業しようと思います。成功するでしょうか?

 

テナントを借りて塾を起業する際は立地条件がその塾の今後を左右します。

地方でもすでに大手塾やフランチャイズがメイン通りを占めているため、厳しいと言わざるを得ません。また、受講生は首都圏や都市を中心に集まっており、地方の方が年間の塾にかける費用は首都圏に比べて半分に満たないと言われています。

そんな競合塾ひしめく限らた環境で生き残るためには、プロ並みのマーケティング力が必須と言えるでしょう。ただ、オンラインの環境を活用できれば場所にとらわれることなく全国の生徒をターゲットにできるので、地方で開業を検討している方こそ、オンライン塾やコンテンツ販売の導入を検討することをおススメします。

 

関連記事:塾を起業した場合の成功率は?厳しい塾経営を乗り越える方法

 

 

Q2:潰れる塾には、共通の特徴などあるのでしょうか?

 

潰れる塾の共通点は「集客」や「コスト管理」など様々な要因が挙げられますが、時代の変化や顧客のニーズに鈍感な塾は潰れてしまいます。経営が安定していない塾は新しいコンテンツを取り入れたり、情報を共有したりといったことが疎かになりがちです。

特に昨今はICT教育の普及で教育業界の転換点に来ているといっても差し支えありません。鉛筆やノートの代わりに、タブレットを持つことが当たり前になっているにも関わらず、そういった新しい方法を取り入れない塾は、今後、厳しい状況に置かれるかもしれません。

 

 

Q3:フランチャイズと個人塾、どっちが失敗のリスクが少ないでしょうか。

 

結論から申し上げると「どちらも変わらない」ということです。もちろん、ケースバイケースではありますが、「失敗のリスク」という観点ではどちらも同じ程度のリスクをはらんでいます。地域の子供たち、保護者から選ばれる塾としてのポジションを確立し、長期安定運営をつかみ取れるか否かは、フランチャイズ・個人塾に関係なく、その教室を運営する「人」で決まります。

ただ、「リスクを減らす方法」は間違いなくありますし、それらの方法は本記事でも御伝えした通りですので、上手くいかない時は、原因を一つ一つ分析し、なるべく早期に軌道修正を図るとよいでしょう。


関連記事:小さな塾でも開業から6ヶ月で”安定収入”を手にする秘訣を伝授!


本編はこれで以上となります。

最後までご覧いただき、誠にありがとうございました。

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