塾講師として独立する方法は？ スタートアップの手順を徹底解説！

「塾講師として、独立して生計を立てたいけど不安」
「自宅で個人塾開設以外の方法が知りたい」

塾講師は多忙を極める決断、サラリーマンの平均年収を申し込むケースも少ないため、将来的に独立や起業を考え、集めやスキルUPに取り組んでいる方もいるでしょう。少子高齢化が進む中、大手の塾や個人塾ですでに溢れている業界で、これから、独立してやっていけるか不安な方も多いと思います。可能ですので、チャレンジする価値はあります。

経済産業省のデータによると、2015年から2019年までの学習塾の受講生徒数は寝床に上昇しており、2019年度はコロナの影響で少し減少しましたが、2020年には回復しているそのため、まだまだ戦える業界であることがわかります。

 

そこで今回は塾講師としての独立を「真剣」に考えているあなたに、独立するのに必要な手順や準備、稼ぐ方法などについて詳しく解説します。 とっておきの「成功の秘訣」もレクチャーするので、是非最後まで読んでくださいね。

 

1. 塾講師として独立する手順

 

塾講師として独立するため、大きく分けて以下の3つの方法があります。

 

• テナントを借りて個人塾を開業
• フランチャイズ契約
• オンラインで塾模擬校

 

最もイメージしやすい「テナントを借りて個人塾を開業するパターン」を例に、必要な手順を解説します。

 

• STEP1.塾講師として一流になる
• STEP2.開校する場所を選定する
• STEP3.資金調達・各種申請
• STEP4.集客する

 

では、各ステップについて詳しく見ていきましょう。

 

ステップ１．塾講師として一流になる

塾講師として独立するからには、まず、ご自身が講師として一流である必要があります。として求められる能力は以下の通りです。

 

• 教科ごとの理解度の深さ
• 志望校ごとの受験知識
• 生徒に伝えるコミュニケーション能力
• 生徒をやる気にさせるコーチング力
• 保護者との良好な関係を築ける人間性

 

これらの能力は、先天的な要素はありますが、多くは努力と経験によって培われるものです。塾講師としての経験があれば、より有利であることは言うまでもありません。特に、開業したばかりの頃は成績ＵＰや進学などによる実績アピールは難しいので、確かな指導力とサービスで良質な「評判」を早期につくり上げることが重要です。

そして、その評判をつくりあげる土台に相当するものが「塾のメイン商品である授業」、つまりあなたの「塾講師としての腕前」なのです。

 

STEP2. 開校する場所を選定する

個人塾を開業する際は、開校場所の選定がとても重要です。その地域の市場規模（学校の数や生徒数）や競合状況、成長性を事前に把握しておくようにしましょう。また、教室を構える場所は、駅から少し離れた場所かつ小中学校の通り道に面しているところを探すことをお勧めします。

駅周辺や学校の近くは、大手塾やフランチャイズの教室が集中しており、相対的に家賃も高くなるからです。開校する地域を選定したら、いよいよテナント探しです。テナントを選定する際のポイントは以下の通りです。

 

• 一目で塾と分かる場所にある（１Fにある、窓シールでアピールできるなど）
• お迎えにきた保護者が待機可能なスペースを確保できる
• 子どもが教室に通うまでのルートが安全
• 駐輪場、駐輪場がある
• 看板を設置する場所がある

 

上記のような条件に合ったテナントが学習塾にピッタリの物件といえるでしょう。また、前の借主が事務所として使っていたような居抜き物件であれば、内装費用を抑えることができるため、こうしたことを意識してテナントを探してみてください。

 

STEP3. 資金調達・各種申請

テナントが決まったら次は資金の調達です。しかし、信用がない状態では銀行から融資を受けにくく、知名度が無ければクラウドファンディングによる資金調達も難しいはずです。とはいえ、開業にはある程度の準備資金が必要になるため、準備できない方は日本政策金融公庫の「新創業融資制度」の利用を検討しましょう。

新たに事業を始める方に向けた制度で、融資限度額は運転資金を含めて3,000万円が限度額になっており、担保や保証人が必要ないため多くの方が利用しています。資金調達ができたら、次に各種申請の手続きを行います。　

個人事業主として塾を開業する場合は、開業から1カ月以内に「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」を納税地の税務署に提出または郵送しておくことをお勧めします。というのも、開業届を出しておけば青色申告でき、税金関係の優遇措置を受けられるからです。

 

＜青色申告による税金関係の優遇措置＞

 

• 最大65万円の所得控除を受けられる
• 専従者の給料を経費にできる
• 赤字の場合、3年間繰り越せる

 

「青色申告承認申請手続」は、事業開始日の2カ月以内に提出する必要があります。節税にもつながるので、開業届出書と一緒に申請しておくとよいでしょう。

 

STEP4. 集客する

塾を開業し、安定した経営を維持するためには、一定数の在籍を確保する必要があります。口コミだけで生徒が自然と集まる状況を、早々に整えることが理想ではあるものの、スタートの段階ではある程度の営業活動は避けられません。

 

• 目につく看板を立てる
• 校門前配布をする
• ポスティングする
• ホームページをつくる
• Web広告を打つ
• ポータルサイトに登録する
• SNS・ブログで発信する
• イベント・キャンペーンを行う

 

など、集客方法は様々です。まずは「ここで開業しました」と周辺地域の人達に認知してもらうことが大切なため、用意した資金内で最大限効果を発揮できる集客方法を選ぶようにしましょう。

 

関連記事： メルマガで集客する方法とは？メールマーケティングのコツを徹底解説

 

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2. 塾講師として独立するときに掛かる費用は？

 

 

ここまでは塾講師として独立する手順について解説しましたが、実際にかかる費用も気になるのではないでしょうか。

テナントを借りて塾を開業する場合、必要な費用はテナントの広さや運営方法などで異なりますが、合計で約300万円〜500万円の開業資金が必要です。それぞれ内訳を見ていきましょう。

 

初期費用

テナントを借りて個人塾を開校する際は、仲介手数料や敷金・礼金、机や椅子、ホワイトボード、PCなどの備品を揃えなくてはなりません。場合によっては、内装やエアコンなどの環境設備費、空気清浄機や入退室管理システムの導入なども検討する必要があるでしょう。

一概には言えませんが、最低でも200万円から300万円程は必要と考えた方が無難です。

 

固定費

次に、安定した教室運営に必要な在籍を獲得できるまでの運転資金として、約6ヵ月から1年分程度の固定費を確保しておきます。固定費には家賃や光熱費、通信費、教材費、その他、事務費用などが含まれますが、人件費については塾の評判にも影響してくるので、あまり削りすぎないようにしましょう。

目安として、準備資金の約20～30％を確保しておくことをお勧めします。

 

塾講師として独立したときの費用は回収できるのか？

これら初期費用や固定費を回収するには「集客に成功すること」が必須条件です。ゆえに、塾を開校することを目的とするのではなく「経営を安定させ収益を確保する」という経営者の視点を常にもっておく必要があります。

もちろん、生徒が一人でも通塾してくれれば、サービスに全力を尽くすことは大切です。しかし、経営を維持するに足る在籍を確保できなければ、せっかく集まった生徒を指導し続けることはできないのです。

 

とはいえ、サービスのことも考えながら、集客の戦略を練ることは容易なことではありません。ただでさえ塾講師という職業は多忙を極める仕事ですから、一筋縄ではいかないことは想像に難くないことでしょう。

特に独立して起業をスタートする段階では、リソースも限られているはずです。ゆえに、集客を成功させ、早々に初期投資を回収するには、最初から専門家の力を借りておくのも策の一つです。こちらのリンクから無料カウンセリングに予約することができるので、ご興味がある方は予約しておくことをお勧めします。

 

問い合わせ：無料カウンセリングに予約する

 

 

 
3. 塾講師として独立・起業したときの年収は？

 

続いて、気になる年収の方も確認していきましょう。塾講師として独立・起業したときの年収は人によりさまざまですが、以下3つの方法で開業した場合の年収を簡単に紹介します。

 

 

個人塾の年収　

 

個人塾の年収は平均300万円程度と言われています。個人塾でも複数の経営に成功している場合はこの限りではなく、年収1,000万円以上になることも。

 

フランチャイズ塾の年収　

 

契約内容やフランチャイズ契約する塾、規模によって変わりますが、平均年収は500万円程と言われています。当然生徒数が少ない場合は想定される年収も少なく、用意できる資金によっても違いが大きいです。また、ロイヤリティが発生するため、コストが高くなる傾向があります。

 

 

オンライン塾の年収

 

個人塾やフランチャイズ塾と比べると運営費用が抑えられている分、利益も上がりやすくなっています。設備費や家賃などのランニングコストが発生しないため、授業料3万円、生徒20名程であれば、年収600万円以上も可能です。

 

関連記事：塾講師として独立した場合の年収は？〇〇で安定した収入を確保！

 

 

4. 塾講師として独立して稼ぐための方法　

 

塾講師として独立して稼ぐためには、経営方針や営業計画を入念に立てることが大切です。「そんなの当たり前だ」と思っているかもしれませんが、今一度、以下4つのSTEPをチェックしてみましょう。

 

STEP1. 人件費と固定費を徹底的に削る

 

塾を開業してすぐに人が集まってくることは考えにくいので、初めから人件費と固定費は徹底的に削っておくことをお勧めします。

経営スタイルに合った講師数にするため、生徒が増えると同時に新しい人を雇うなどの工夫が必要です。また、売上が上がらない月でも固定費として賃料や教材費、水道光熱費などのランニングコストがかかるため、なるべく抑えられる開業方法を選ぶことが重要です。

 

STEP2. 動画教材をうまく活用する

 

昨今の小中学生や高校生は、スマホやタブレットでの学習に対し抵抗感がありません。youtubeでも、無料で動画公開している人も多いですよね。

youtubeの限定公開やZOOMなどを利用し、さまざまな地域の生徒に教えられる環境を整えるのも重要な施策の一つです。通っている生徒でなくても、あなたが公開している授業が目に留まれば、広告宣伝効果も期待できますし、SNSとの相性も抜群なので、やらない理由はないと言えるでしょう。

 

 

STEP3. 集団授業と個別授業をうまく織り込んで高収益を目指す

 

集団授業は生徒数が多い場合に向いている指導方法で、基本のカリキュラムを使って一定の水準で授業を展開でき、生徒自身も周囲と切磋琢磨できることがメリットです。一方、個別授業は生徒1人ひとりに合わせたカリキュラムを組めるなどのメリットがあります。

一般的には、個別授業の方が月謝が高くなるため、普段の授業は集団で行い、テスト対策としてマンツーマンや3人一組などで個別授業を行えるようなプランを考えておきましょう。通常授業は集団で安定した収益を確保しつつ、テスト対策や講習期間にオプションとして個別指導を展開すると、上手く高収益化することができます。　

 

 

STEP4.生徒一人あたり年間100万円の売上を作る

 

経営を軌道にのせるには、1人あたり年間100万円の売上を作れることが理想的です。

しかし、各世帯の塾代は全国平均で年間40万円程度とも言われているため、使用する教材や月謝の設定も大切です。学年や受講科目数、月の授業回数などによって、毎月の授業料は変わるので、幅広いレンジで1人あたり平均100万円をつくれるように目標設定をしましょう。

個別と集団授業を織り交ぜて月3万円×12カ月＋春・夏・冬・受験対策（64万円の講習費）にできれば理想的な運営ができるようになるはずです。

 

関連記事：自宅で個人塾を開業する方法とは？必要なものから失敗しない運営方法も紹介

 

5. 塾講師の開業・独立は厳しい？- オンライン塾のススメ -

 

塾講師の独立・開業は他業種に比べて少ない資金で参入でき、安定して生徒を集められると考えている人も多いので、競争が激しい業界でもあります。また、今や通信教育でもタブレットの使用が当たり前の時代です。

子供や保護者にとっては、選択肢が多い一方で、選ばれる方にとってはライバルが多数存在するということを意味します。生徒に教えることに対してはプロフェッショナルであっても、経営者としての経験が圧倒的に足りていないため、開校後、一年足らずで廃業してしまう人も珍しくないのです。

 

そのため、起業において重要なのは、いかにして「実績のある大手塾や評判の高い個人塾と同じ土俵で戦いを避けるか」ということです。そして、その解決策を握るのが「オンライン塾」による独立・開業です。その理由とともに、オンライン塾のメリットを紹介します。

 

 

MERIT1. コストが大幅に軽減できる

 

先ほども解説したとおり、テナント型の開業の場合、初期費用は数百万円ほどかかり、毎月のランニングコストも発生します。ある程度の開業資金が必要ですし、集客できなければ毎月のように赤字が出てしまいます。

一方、オンライン塾を始めるために必要な資金はパソコンや周辺機器の購入費、回線契約費用などがメインです。毎月発生する費用も教材費、通信費、講師の人件費のみ。多少、集客に苦戦したとしても、大幅な赤字が毎月出るようなことにはなりません。

また、経費のみならず、時間や空間をコストカットできるのもオンラインサービスならではの強みです。授業をするのに、わざわざ時間と交通費を掛けて教室に行く必要はありませんし、生徒や保護者にとっても通塾や送り迎えの手間や時間を節約できるので、双方に大きなメリットがあるのです。

 

 

MERIT.2 ICT教育の普及

2019年12月に文部科学省によってGIGAスクール実現推進本部が設置されて以降、生徒一人一人が自分用のPCやタブレット端末を持つ時代になりました。今ではPCやタブレット端末が鉛筆やノートの代わりとして使用されるほど、ICT教育は普及しています。

オンラインで授業を展開するには、通信環境やPC・タブレット端末などの環境整備に加え、生徒達がこれらの機材を使いこなせることが前提です。

しかし、ICT教育が普及している昨今においては、これらの準備や指導をする必要なく、オンライン授業を展開することができるのです。また、幸か不幸か、コロナ渦の影響で在宅期間中に学校の授業をオンラインで受けている世代の子にとっては、抵抗はほぼ皆無なのではないでしょうか。

 

 

MERIT3. 上手にマーケティングして、広告宣伝ほぼ自動化できる

オフラインでの集客方法はチラシや看板、通っている生徒や保護者からの紹介などがメインでしたが、オンライン塾は全国の生徒をターゲットにしているため、SNSやWeb広告がメインの媒体になります。

オンライン塾を探している生徒や保護者の方は、ポータルサイトで塾を探していることが多く、そういったサイトに掲載するだけでも一定の効果が見られるでしょう。Web広告がわからない方でも外注して集客を任せることも可能です。ただ、マーケティングを外注するとしても、大前提として「マーケティングの知識」が必要不可欠です。

また、オンラインとオフラインでは集客方法もまったく異なるので、オンラインスクールの作り方から集客方法まで、基礎知識をしっかり身に着けることが重要です。オンラインスクールの作り方が気になる方は、次の記事を読んでみてください。

 

関連記事：オンラインスクールの作り方・始め方！構築から運営方法まで徹底解説！

 

 

  

塾講師として独立・起業するときによくある質問　

 

いかがでしょうか。今回は「塾講師として独立すること」をテーマに、そのノウハウやお勧めの方法を紹介しました。

では最後に、塾講師として独立・起業するときによくある質問を紹介します。

 

 

質問1：塾を開業するのに必要な資格はありますか？

公務員ではないので、指導をするのに必要な資格はありません。ただ、資格がないということは「誰でも始められる」というメリットがある一方で、資格を通じて「信頼を獲得」することができないことを意味しています。

つまり、開業の手順で解説したとおり、生徒や保護者からの「信頼」を獲得し、その評価（口コミ）があることが塾講師に求められる資格と言えるでしょう。

 

質問2：自宅を改装して塾を作りたいのですがいいですか？

個人塾を始める場合、競合調査やマーケティングが重要で、立地条件次第で集まる人の数が変わると言われています。自宅を改装して塾にすれば、コストは抑えることができますが、集客できるかは別の問題です。知名度がない状態での開業は難しいと考えたほうが良いでしょう。

関連記事：自宅で個人塾を開業する方法とは？必要なものから失敗しない運営方法も紹介

 

 

質問3：個人塾とフランチャイズでは、どっちが成功しやすいですか？

個人塾は自分で集客する必要がありますが、フランチャイズはその塾の看板を借りることができるため、圧倒的にフランチャイズのほうが成功しやすいと言えます。ただ個人塾に比べて初期費用や運営コストが高くあるため注意してください。　　

 

関連記事： 塾を起業した場合の成功率は？厳しい塾経営を乗り越える方法

 

本記事は、これで以上となります。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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